感染病

2015年03月03日

アビガン臨床試験、一部でエボラ死亡率半減も

フランス国立保健医学研究所は24日、富士フイルムホールディングスの経口薬「アビガン」(一般名ファビピラビル)を、エボラ出血熱の患者に投与した臨床試験で、「血中のウイルス量の少ない患者で死亡率を半減させた」との中間結果を発表した。

フランス大統領府が今月4日、「期待の持てる効果があった」と発表したが、詳しいデータが明らかになったのは初めて。

臨床試験は昨年12月から西アフリカ・ギニアで行われ、アビガンを患者80人に投与。血中ウイルス量が比較的少ない患者では死亡率が30%から15%に半減した。しかしウイルス量が多い患者は、薬を投与しても死亡率が93%に上り、効果が見られなかったという。

読売新聞 2015年2月25日

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<シエラレオネ>副大統領を隔離 エボラ出血熱で警護員死亡

エボラ出血熱が流行している西アフリカ・シエラレオネで、感染の有無の確認のためサムスマナ副大統領が隔離された。ロイター通信などが2月28日報じた。副大統領の警護員スタッフの一人がエボラ熱感染で死亡したことを受けた措置で、副大統領自身に症状はないという。

サムスマナ副大統領は潜伏期間の21日間、隔離されるという。副大統領はロイター通信に対し「(国民に)範を示したい」などと自発的に隔離に応じた理由を述べた。

昨年3月にギニアで確認されたエボラ熱は、国境を接するリベリアとシエラレオネで拡大した。世界保健機関(WHO)の報告(2月25日)によると、3カ国での死者数は▽リベリア4037人▽シエラレオネ3461人▽ギニア2091人−−に上る。

毎日新聞 2015年3月2日

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2014年10月23日

<エボラ熱>対策強化急ぐ 入国者水際チェックなど

西アフリカで流行し、感染の拡大が懸念されるエボラ出血熱への対策として、厚生労働省が検疫の強化や国内で患者が出た場合の態勢づくりを急いでいる。入国者に対する水際でのチェックや、小規模な診療所で患者が見つかった場合の対応が課題だ。

「米国で患者が出たことで、にわかに緊張が広がった」。厚労省の担当者はそう打ち明ける。同省は、エボラ熱が国内で流行する可能性はほとんどないとみている。しかし西アフリカでの感染者の増加に歯止めがかからず、米国での医療従事者への2次感染が波紋を広げていることが、同省の対応に影響している。

今月21日、厚労省は流行が広がるリベリア、ギニア、シエラレオネの3国からの入国者への検疫態勢を強化した。患者との接触歴や症状の有無に関わらず、21日間にわたって健康状態を検疫所に報告することを義務づけるという内容だ。

エボラ熱は潜伏期間が長く、感染しても空港では症状が出ていない場合があるため、入国後の健康の監視が重要だとしている。健康監視は検疫法に基づく措置で、報告事項は1日2回(朝・夕)の体温などが含まれる。

しかし空港でのチェックには限界がある。厚労省の幹部は「滞在した地域や現地の状況を申告するよう求めても、意図的に隠されれば検疫をすり抜ける危険がある」と指摘する。3国から日本への直行便はなく、空路はパリやロンドン、ドバイなどを経由する。米国で発症したリベリア人男性は患者との接触歴を「ない」と虚偽申告し、検疫をすり抜けたとされる。

厚労省は、国内で感染者が発生したときの備えも重視する。国はエボラ熱など危険な感染症の患者を受け入れる45の医療機関を指定。隔離施設や防護服を整備している。問題は、診療所など小規模な医療施設に感染が疑われる患者が来たときの対応だ。3カ国の滞在歴などが判明した場合、診療所でどう対応すべきかを日本医師会と協議している。保健所から搬送車両が到着するまでの患者の扱い方や、健康状態を調べるための採血の可否などが検討課題だ。

これまでに、リベリアに滞在した男性が帰国後10日目に発熱し、指定医療機関でない沖縄県の病院で診察を受けたことが判明している。検査の結果はマラリアだったが、厚労省の担当者は「この病院の態勢で、エボラ熱なら2次感染の危険もあった」と話す。

厚労省によると、2013年の1年間で3国からの日本への入国者は帰国を含めて488人。最近はエボラ熱流行の影響で3国の日本人滞在者が減っているとみられ、今月に入ってからの入国は1日数人程度だという。

毎日新聞 2014年10月22日

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